はいこんちゃ。
もう今期も今日を入れて2営業日。ばたつくことのないようにしたいですね。
というわけで最近みて気になったニュースを。
Outlines
幻冬舎がコンテンツEC事業を開始、CROOZのショップリストと。
https://www.wwdjapan.com/591191
ファッションEC「ショップリスト(SHOPLIST)」を運営するクルーズが、幻冬舎と共同でスマートフォンに特化した通販直結型の無料ファッションマガジン「リスタ(LiSTA)」を創刊した。
ターゲットは20〜30代の女性。“なりたい自分が見つかる”をコンセプトに、「ショップリスト」で扱う商品だけを使い、幻冬舎がコンテンツを制作する。編集プロデュースは片山祐美・元「ジンジャー(GINGER)」編集長が担う。
コンテンツとECの即時購入ってユーザーの行動導線としては非常に合理的なので、筋はあるとおもう。あとはコンテンツの接点の設計なのだと思うんだけど、そこをプランニングする機能はどっちが持つんだろう。出版社がこういったデジタル領域で上手くコンテンツの生成力を活かして収益を確立していく動き、多くなったなあ。時代の流れだと思うのでまだまだ白地だらけだとおもう。
あと、年間4回の発刊らしいんだけど、それってユーザーにブランド認知させるにはあまりに薄すぎるので、結局うまくディストリビューションの仕組みを設計する必要がありそう。
幻冬舎、楽天ともジンジャーミラーなるものをやってたけど、これはどうなってるんだろ。
都会人のおうちを丸裸にする空間統計がおもしろい。
https://vdata.nikkei.com/newsgraphics/tokyo-mobile-communication/
このシリーズ好き。次のおうち探しにも使いましょう。
インターネット広告の媒体費の統計が出た
http://www.dentsu.co.jp/news/sp/release/2018/0328-009505.html
毎年出てる「日本の広告費」のスピンオフ。分解せねばなるまい。(使命感)
とりあえずサマリはこんなかんじ。
「2017年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」のポイント
1. インターネット広告媒体費のうち、ディスプレイ広告(40.9%)とリスティング広告(39.6%)で全体の約80%を占める。ビデオ(動画)広告は1,155億円で全体の9.5%を占める。
2. 取引手法別構成比は、運用型広告(77.0%)、予約型広告(14.4%)、成果報酬型広告(8.6%)。
3. デバイス別構成比は、モバイル広告が68.1%、デスクトップ広告が31.9%。
4. 2018年のインターネット広告媒体費は全体で1兆4,000億円を上回り、うちモバイル広告は1兆円を超える見込み。
5. ビデオ(動画)広告は、2018年には約1,600億円まで拡大する見込み。
モバイルの伸び率がすげえ、くらいで特に違和感はないかなあ。
人事のKPIって実はどちゃくそ大切なので、人事じゃない人も考えてみる価値は多分にあるよね。就活生とか特に。
https://note.mu/kayac_hr/n/nc23a871c0a83
KPIやKGIを考える、というプロセスとしても勉強になるし企業の屋台骨となる人材へのアプローチを指標化したり構造分解しているので、就活してる人とか顕著に「あー、面接されながらこういうこと考えられてるのかー」みたいなのがあっていいと思った。お得。
モバイルファーストインデックスがいよいよくるので、いまさらだけどベストプラクティスを再確認しておこう
https://developers.google.com/search/mobile-sites/mobile-first-indexing
スマートフォンデバイスが情報接点として急激に普及しているし、そのデバイスにおける存在感としてgoogleパイセンはやっぱり強いし、なのでプロダクトの進化の方向性として見ておくといいかなーとおもったよ!
よろしければこちらも。
デジタルマーケティングにおけるパラダイムシフト。〜2018年3月のSEOマーケティング編〜
ていうかサイトSSL化せにゃ。。
メッセージの整理、減らすことで強めるという「デ・ブランディング」という方法
https://d-marketing.yahoo.co.jp/entry/20170614465735.html
あるよねー。やっぱり現代人ってどんどん暇じゃなくなってるので、頭を使わせてしまうとメッセージが分散したり希薄化してしまうので、いけないんだよね。
SNSなどのブランド像からも、なるべくビジネス臭を消してったほうがいいという流れも、ここに通じると思ってる。
SNSでは企業やブランドへの信頼感や共感が重要であり、企業側の都合や主張を訴えるだけでは支持は得られないからだ。
企業がマーケティングで利用する場合は、アイコン画像を企業色の少ないものにしたり、アカウント名から企業名を外したり、投稿内容をビジネス色一辺倒でないものにしたりすることで、消費者からの支持を得やすくなる。
市場の成熟度合からして、必然的な強制力をもって選ばれるなんてサービスも商品もほとんどなかったし、ユーザーもそこまで細かい比較検討をしなくなってる。
なので、マーケター的には「パッと思いついてもらえる」「なんとなく使ってもらえる」ためにはどうしたらいいか、が今後は腕の見せ所になりそう。
こんなもんでいっかな。
午後もがんばっていきましょう。
なんつって
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